求人媒体や求人広告と比べて、採用コストを抑えながら応募者の質・量を高められる自社採用サイトは、長期的に質の高い人材を獲得したいと考える企業から高い注目を集めています。現状で採用課題を抱えている企業にとっては、採用サイトを制作することによって課題を解決し、コア業務により多くのリソースを投下できるようになるでしょう。
しかし自社にとって採用サイトが本当に必要なのか、疑問に感じている人事担当者の方も多いでしょう。
本記事では、自社採用サイトがいるのか、いらないのかを判断するための具体例をご紹介しながら、採用サイトで必要とされるコンテンツについても解説します。
採用サイトの立ち上げや外注を検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。
採用サイトはなぜ必要？自社で用意する重要性とは
採用サイトは「リクルートサイト」とも呼ばれ、企業の採用活動のために用いるサイトのことを指します。
事業内容や企業理念を伝えるコーポレートサイトとは異なり、採用サイトでは募集要項や仕事内容などの求人情報に特化して情報発信するのが特徴です。転職サイトや求人広告と同様に、応募者を集めて自社の魅力を伝える役目を担っていますが、自社で採用サイトを用意する必要性として以下の3つが挙げられます。
- 求職者の判断材料となるから
- 採用活動の起点となるから
- 企業の信頼性を高め認知度がアップするから
下記からはそれぞれの項目を解説しながら、採用サイトがなぜ必要とされるのかをご説明します。
採用サイトが必要な理由1. 求職者の判断材料となるから
採用サイトを自社で用意する必要性として、求職者からのニーズの高さが挙げられます。2021年に株式会社ONEが公開した「転職・就職活動の情報収集についての意識調査」では、企業研究をする際に参考するサイトやメディアとして、84.8%の「企業ホームページ」に次いで「企業が運営する自社採用に関するサイト」が50.4%と高い割合を占めています。
「採用サイトの情報は、転職・就職活動においては重要な情報だと感じますか。」という問いに対しては、「重要な情報だと感じる」と答えたのが83.9%にのぼります。採用サイトがある企業の方がポジティブな印象につながるとの意見も多く、これからの時代で優秀な人材を獲得したいと考える企業は、自社採用サイトが必須になるといえるでしょう。
採用サイトが必要な理由2. 採用活動の起点となるから
自社採用サイトを起点として、必要に応じて他の採用手法と組み合わせながら採用活動を進められることも大きなメリットです。
たとえば、SNS採用で自社採用サイトのコンテンツを紹介したり、リファラル採用のためのリクルーター育成に活用したりできるほか、ダイレクトリクルーティングでのスカウトメールの中でリンクを送付するなど、さまざまな活用方法が考えられます。
Google検索からの流入が期待できることに加えて、企業の採用活動の起点として利用できるのは採用サイトならではの利点です。
採用サイトが必要な理由3. 企業の信頼性を高め認知度がアップするから
自社で採用サイトを用意しておくことにより、求職者にとっての信頼性アップにつながるほか、自社の認知度を高められる点も、採用サイトが必要とされる理由の一つです。
自社サイトで定期的に情報発信する姿勢を示すことで、求人サイトやエージェントを経由した求職者に対して安心感を持ってもらうことができます。限られたスペースでしか自社PRができない求人媒体と比較して、採用サイトであれば自由に求人情報を発信できるので、自社の事業内容や求める人物像について深く理解したマッチ度の高い人材が集まるのもメリットです。
採用サイトが必要な（いる）のはこんなケース
次に、採用サイトが必要なケース（採用サイトがいるケース）について、当てはまる企業の特徴として以下の3つをご紹介します。
- 求人媒体で成果が出ていない
- 入社後のミスマッチが発生している
- 採用コストを削減したい
一つずつ解説していきます。
採用サイトがいる・必要なケース1. 求人媒体で成果が出ていない
現在使用しているハローワークや求人サイト・エージェントなどの求人媒体において、思うような成果が出ていない場合には採用サイトの必要性が高まります。
これまでの採用手法とは異なる新たな採用チャネルとして採用サイトを立ち上げることにより、採用課題の解決やコストカットを実現できるケースも多いです。
採用サイトのSEO対策や、豊富なコンテンツを通じた求職者のフィルタリングにより、質・量ともに高い水準で応募者を集められるようになります。
採用サイトがいる・必要なケース2. 入社後のミスマッチが発生している
自社での活躍を期待して採用した人材が、入社後に早期離職してしまったり現場に負担をかけてしまったりと、ミスマッチが多発している企業にも採用サイトが適しています。
採用サイトでは、企業理念や企業風土の紹介、社員インタビューなどのコンテンツを通じて、自社の求める人物像を理解したマッチ度の高い人材からの応募を増やす効果があります。求人サイトや求人票の情報だけで応募する人材と比べて、ミスマッチが起こるリスクを大幅に抑えることが可能です。
採用サイトがいる・必要なケース3. 採用コストを削減したい
採用サイトの立ち上げにはある程度の初期費用が発生しますが、人材紹介会社やエージェントのように、採用のたびに手数料が発生することがないため、長期的には採用コストを抑える効果が見込めます。
採用サイトを充実させることにより、求人広告の掲載プランを引き下げても優秀な人材を確保できるようになるため、採用活動の費用対効果を高めることができます。
コンテンツ制作や更新作業の一部を内製化するなど、制作会社に丸投げせずに運用することで、維持費用も最小限に抑えられるでしょう。
採用サイトが不必要な（いらない）のはこんなケース
一方で、採用サイトが不必要なケース（採用サイトがいらないケース）に当てはまる企業の特徴は、以下の3つです。
- 応募者の質・量に満足している
- 一時的な人材不足に過ぎない
- 効果測定や改善のためのリソースを確保できない
自社に当てはまる項目がないかどうか、それぞれチェックしてみてください。
採用サイトがいらない・不必要なケース1. 応募者の質・量に満足している
現状の採用活動において、応募者の質・量ともに満足していて、特に大きな採用課題を抱えていない場合には、採用サイトを立ち上げる必要性は低下します。
採用サイトの制作には初期費用が必要となるほか、維持・更新を含めて制作会社に外注する場合には、ランニングコストも上昇します。
もちろん将来を見据えて採用サイトを開設するのは効果的ですが、今すぐに採用サイトを必要としている状況ではないでしょう。
採用サイトがいらない・不必要なケース2. 一時的な人材不足に過ぎない
採用サイトは中長期的に採用活動の成果を高める手法であり、短期的に成果を高めたい場合や、一時的な人材不足を解消したい場合には適していません。
採用サイトを制作したからといって、ページの公開当日から応募者が集まるわけではないため、即効性のある採用手法を検討している企業にとっては必要性が下がります。
なお、このような場合には採用LPを用意するのがおすすめです。採用サイトとは違い、ダイレクトに訴求が可能、制作期間・コストも抑えることができるようになります。
採用LPとは？作るメリット・デメリットと採用サイトとの違いを解説
採用サイトがいらない・不必要なケース3. 効果測定や改善のためのリソースを確保できない
採用サイトの成果を高めるためには、採用サイトを立ち上げた後の効果測定や改善が必要となります。
サイト公開後に入社した社員にヒアリングして、どのようなコンテンツが役に立ったか、どのような経路で採用サイトを閲覧したかなどを参考に、採用サイトを改善することで高い成果を発揮します。
人事部門の人材不足によってこうした作業のためのリソースが不足しており、採用サイト立ち上げ後の効果測定が難しい場合には、ほかの採用手法を検討した方が良いでしょう。（もしくは、運用まで実施しているような制作会社に丸投げしてしまうというのも手です）
採用サイトで求職者から必要とされるコンテンツとは？
採用サイトを立ち上げるにあたっては、採用サイトを活用する目的やターゲット、他の採用手法との組み合わせについて検討することも重要ですが、掲載するコンテンツのイメージを描いておくことも大切です。たとえば社員インタビューなどのコンテンツは、現場社員の理解を得ながら制作する必要が出てくるからです。
では、採用サイトで求職者が求める情報とは、具体的にどのようなものがあるのでしょうか？
「キャリタス就活」を運営する株式会社ディスコが実施した「2023年卒 採用ホームページに関する調査」では、採用サイトで最もよく閲覧したコンテンツとして、「事業内容、実績」「企業理念、トップページ」「採用コンセプト、求める人物像」などのコンテンツが上位となっています。
就職活動のフェーズ別に見ると、内定承諾・辞退を判断するフェーズにて「待遇、福利厚生、ワークライフバランス」についてのコンテンツが重視されているというデータもあります。
そのため採用サイトに掲載するコンテンツを考える際には、上記のカテゴリに当てはまるものを優先的に制作すると良いでしょう。
自社にとって採用サイトがいる・いらないかを判断してから制作を
自社採用サイトは求職者にとって応募するかどうかの判断材料となり、これからの採用活動では必須の採用チャネルの一つです。SNS採用やリファラル採用など、他の採用手法と組み合わせた採用活動の起点としても活用できるため、自社の信頼性や認知度を高めながら優秀な人材を確保したい企業におすすめとなっています。
しかし現状の採用活動で応募者の質・量に満足している企業や、一時的な人材不足を解消したい企業にとっては、採用サイトを立ち上げる必要性は低下します。もちろん長期的な成果を見据えて採用サイトを制作するのは効果的ですが、立ち上げ後の効果測定・改善にリソースを割けるかどうかを検討しながら、採用サイトを制作するかどうかを判断しましょう。
なお、自社にとって採用サイトが必要かどうかを相談したい人事担当者の方や、採用サイトの制作を依頼したい経営者の方は、私たちアドリスにご相談ください。人材業界に精通し、豊富なWEB制作実績を持つチームが採用課題の解決をサポートしますので、まずはお気軽にお問い合わせください。